子宮頸がんを予防するヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）ワクチンの接種率が、２０００年度生まれ以降で大きく低迷していることが、１４日までに大阪大のチームの分析で分かった。定期接種の積極勧奨を差し控えた影響とみられる。接種機会を逃した１９９７～０７年度生まれの女性に対する救済措置の期限が来年３月末に迫っており、無料で打ち終えるには初回を今月中に打つ必要があるため、厚生労働省は接種検討を呼びかけている。