【ワシントン共同】自然な文章や画像を作り出す生成人工知能（ＡＩ）の利用拡大に伴い、データセンターから機器更新で廃棄されるコンピューターの電子ごみが増え、２０２０～３０年に累積１２０万～５００万トンに達するとの試算を、中国科学院などのチームが２８日、発表した。米科学誌ネイチャー・コンピュテーショナル・サイエンスに論文が掲載された。

　これまで指摘されてきた電力消費と温室効果ガス排出の増加に加え、鉛やクロムなど有害物質を含むごみの問題が浮上した。ごみの５８％が北米、２５％が日本を含む東アジアで出る見通し。米国のように先端半導体を輸出規制すると、対象国は性能の低い機器の台数を増やして計算能力の確保を図るため、ごみはさらに増えるとも指摘した。

　一方、機器の長寿命化や再利用で、発生は１６～８６％減らせるという。

　チームは、今後の生成ＡＩの普及具合と機器の能力向上により、どれだけの機器が導入され、寿命を迎えてごみになるかを推定した。