スポーツビジネスに関する最先端の技術や流行を学ぶ「スポーツビジネスジャパン2019」（日本スポーツ産業学会など主催）が19日、さいたま市中央区のさいたまスーパーアリーナで行われた。

　スポーツ市場の規模拡大に向けて、稼げるビジネスへの変革と新たな機会創出を図ろうと、4回目となる今年は初めて県内で開催された。

　ウエルカムスピーチには一般社団法人日本トップリーグ連携機構の川淵三郎代表理事会長、鈴木大地スポーツ庁長官、大野元裕知事、日本スポーツ産業学会の尾山基会長が登壇した。

　鈴木長官はスポーツビジネスに関するスポーツ庁の三つの柱として「スタジアムやアリーナ改革、スポーツ団体の経営力強化、他産業との融合」を挙げ、「よりスポーツの魅力を広めるよう"ワンチーム"で取り組んでいきたい」と話した。川淵氏は今後のスポーツビジネスについて、「シニア層をいかに会場に呼び込むかで、ビジネス環境も変わっていくのでは。そこに目を向ける必要がある」と述べた。

　「スポーツの力を活用した地域活性化」をテーマにしたさいたま市の取り組みは、さいたまスポーツコミッションの池田純会長らが講演した。

　スポーツ市場の規模拡大に向けて、最先端の技術やサービスを紹介する展示会には69社・団体が出展。ラグビーのプロリーグ化や異業種企業の参入、スポーツビジネスの最新動向を紹介するコンファレンスが開かれた。入退場管理の実証として、顔認証システムも初めて導入された。

　デモンストレーションエリアでは、バスケットボールのエンターテインメントツールとしての可能性が提案され、五輪競技の3人制バスケ「3×3」やシュートチャレンジなど、コートの活用事例や演出が紹介された。

　催しは20日まで。問い合わせは、運営事務局（電話03・5216・5307）へ。