新型コロナウイルスの感染対策のために、ドラッグストアなどからマスクが消える中、飲食店や携帯電話販売店など異業種の店で衛生用品を販売するケースが目立っている。取り扱う店が増えたことから、大幅に値下げして対応する店舗もある一方で、ドラッグストアでは依然として品薄状態が続いている。

　「マスク一箱2千円。店頭限りです」。5月中旬、さいたま市大宮区の繁華街では、店先でマスクの入荷を呼び掛ける店員の姿や張り紙をする店舗が多く見られた。

　販売しているマスクは中国など海外製が多く、価格は1箱（50枚入り）2千円から3千円。携帯ショップやタピオカドリンク専門店、たばこ店など、普段、衛生用品を取り扱わない異業種の店が店頭に段ボールを積んで販売する様子が目立つ。

　大宮区の繁華街の一角にある貸スペースで、マスクと消毒液を販売していた貿易関連会社の女性スタッフ（30）は「客足のピークは4月。5月に入ってからは客も減った」と話す。

　この店では、4月まで50枚入りマスクを1箱3500円で販売していたが、連休明けからは1箱2千円に。通り過ぎる通行人も多く、「他の店でもマスクを販売するようになったことや手作りのマスクを使う人も増え、価格を下げないと売れない」という。

　同店で箱入りマスク2箱と消毒液を購入した30代の会社員女性は「自宅にあるマスクがなくなりそうで心配だった。露店は価格が高いイメージだったが、以前より千円以上値下げされていて助かる」と話していた。

　一方、県内のドラッグストアでは依然として品薄状態が続く。「マスクは未入荷。消毒液は一人1点まででお願いします」。売り場には入荷状況や個数制限に協力を呼び掛ける案内が張り出されていた。マスクが品薄になり始めたのは1月下旬ごろ。「いまだ品薄が続き、日本製のマスクの入荷についての問い合わせも多い」（県内ドラッグストア担当者）という。

　開店前から店先にマスクを求める客が行列をつくる「密」の状態を避けるため、マスクを開店時から販売しない不定期販売にするなど、各店舗が対応に追われる様子がうかがえる。