２０２５年度の概算要求で、スポーツ庁は２９日、トップ選手の強化活動を支える競技力向上事業に約１０５億円を計上した。東京五輪・パラリンピックまでと同水準を維持。海外開催の五輪で最多となるメダルを獲得した今夏のパリ五輪の勢いを約１年半後のミラノ・コルティナダンペッツォ冬季五輪などにつなげるため、継続支援する。