２０２５年度の概算要求で、スポーツ庁は２９日、トップ選手の強化活動を支える競技力向上事業に約１０５億円を計上した。東京五輪・パラリンピックまでと同水準を維持。海外開催の五輪で最多となるメダルを獲得した今夏のパリ五輪の勢いを約１年半後のミラノ・コルティナダンペッツォ冬季五輪などにつなげるため、継続支援する。

　パラリンピック選手のサポートで新たに約１億円を要求。

　コンピューターゲームなどの腕を競う「ｅスポーツ」では世界的な注目の高まりを背景に、海外の動向調査や支援手法の開発などを狙って新規に１億円を盛り込んだ。