日本財団と全国漁業協同組合連合会（全漁連）、東京大大気海洋研究所は２０日、海水温の上昇など日本近海の環境変化の現状を明らかにするため、共同プロジェクトを４月から始めると発表した。漁業者が水温や漁獲状況といったデータを東大に送り、研究者が分析する。