４日午前の東京株式市場は、日経平均株価（２２５種）が急落した。下げ幅は一時１５００円を超え、節目の３万８０００円を割り込んだ。取引時間中として８月１５日以来、約３週間ぶりの安値水準。前日の米国市場で主要な株価指数がそろって下落した流れを引き継いだ。平均株価への影響が大きい半導体関連株を中心に、幅広い銘柄で売り注文が膨らみ、一時全面安の展開。外国為替相場の円高ドル安進行も重荷となった。

　午前終値は前日終値比１２８０円７２銭安の３万７４０５円５９銭。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は７５・６９ポイント安の２６５７・５８。

　円相場は一時、１ドル＝１４４円台まで円高が進んだ。機械や電機といった輸出関連株が売られる一因となった。

　前日の米国市場は、朝方発表された８月の米製造業総合景況指数が市場予想を下回り、景気後退への懸念からリスク回避の売りが広がった。ハイテク株主体のナスダック総合指数が下落し、４日の東京市場の半導体関連株安につながった。